発行日:2025年4月1日
定価:1,100円(税込)
● 第71回インターナショナル プレミアム・インセンティブショー春2025バイヤーズガイドー全出展社リストー
● 日本の伝統 世界へ 播州織/瀬戸焼/西陣織
● 販促とOEMギフト
● 防災という贈りもの
● 第6回京都ギフト・ショーレポート
インバウンド、輸出が拡大する昨今、日本の製品の中でも、とりわけ伝統織物や陶磁器、木工品などが注目を集めている。
今回は播州織や瀬戸焼の産地取材、西陣織の取材、また東京都が主導する江戸東京きらりプロジェクトの取材などから日本の伝統的製品と産地の現状と可能性を追求する。
「日本の伝統」が世界に羽ばたいていくために、小誌では今後もこうした特集を継続して展開していく。ぜひご期待いただきたい。
OEMとは、Original Equipment Manufacturingまたは Original Equipment Manufacturerの略語で、委託者のブランドで製品を生産すること、または生産するメーカのことを指す。生産コスト削減のために製品またはその部品を他の国内企業や海外企業などに委託し、販売に必要な最小限の数量の製品供給を受けることにより、委託者である企業は大きなメリットを享受することができる。
雑貨の業界において、OEMによる生産方式はとてもポピュラーなもので、台湾、香港、中国、ベトナムなどの生産地で毎年春、秋に開催される展示会では、OEM供給先を探す日本の業者が多く散見されるし、東京の「ギフト・ショー」の会場においても「OEM承ります」とのサインを掲げる企業は枚挙にいとまがない。
昨今、そのOEMの受注に関し、単に製品を安く作るためのものではなく、高級感、ファッション性など自社のブランドの特性、特色を生かしたOEMを提案する業者が多くなった。
先方のオリジナルでもOEMで店舗、商品のイメージを表現する株式会社レイジースーザン営業部。自社開発製品をベースにしたプレミアム、ノベルティーギフトやOEMを展開する株式会社デザインフィル コマーシャルデザイン事業部。OEMに関し販売まで一気通貫した体制を取り、ODMの機能も長けた大河商事株式会社。OEMを通じてネットワークでメーカーをサポートする株式会社宮川商会。ジオラマのOEMを通じて新市場を開拓する株式会社モダン・アイズ。
それぞれの会社のOEMの戦略から、昨今の販促、別注ビジネスの現状を探った。
2024年は災害の多い1年だった。1月1日の元日に能登半島地震が、8月8日には宮崎県日向灘地震が発生し、日向灘地震に際しては初めて「南海トラフ地震臨時情報」が発表された。さらに9月には能登半島豪雨でまたも能登半島が甚大な被害に見舞われるなど、大規模災害が立て続けに起き、否応なく人々の災害や防災への意識が高まった。
ギフト流通においても、昨今防災の存在感は増している。備えの重要性を認識した企業や個人が自身で備えたい、相手にも備えを促したい、社会が防災意識を高める一助になりたいと考え、ギフトシーンにおいて「防災ギフト」を採用する動きが加速している。
そういった背景もあり、ギフト問屋やカタログギフト会社は、防災に特化したカタログギフトを発行するなど、企業や個人に対する防災ギフトの提案を強化している。企業の用途としては、企業自らが行う企業備蓄のほか、周年記念、従業員への福利厚生、顧客へのプレゼントなどのシーンで防災ギフトを採用するケースが増えており、個人の用途としては、引っ越し祝いなどで防災ギフトを選んで贈る動きが見られる。
さらに自治体においても、防災ギフトを使った新たな取り組み事例が生まれている。2023~24年度、東京都内の複数の自治体で、住民の防災意識向上や備蓄促進を目的に、カタログギフトを利用した防災用品配付事業が行われた。実施に際しては、ギフト問屋に委託するケースが多かった。
本特集では、2004年から防災特化型のカタログギフトを発行する三喜をはじめ、企業の防災ニーズを反映したサービスに定評のある東栄産業、2025年2月に防災特化型カタログを発売したばかりのリンベルといったギフト問屋各社に企業や個人向けの防災ギフト事業について聞いた。また都内自治体における防災用品配付事業の先駆者ともいえる江東区に取材し、ギフト問屋と協業した施策について振り返っていただいた。
防災や備蓄はどれだけ対策を講じたとしても完璧にやり切ることは不可能だ。だが、機会を捉えて備えの棚卸しをすること、それを定期的に行うことは必要不可欠といえる。相手の安心・安全を願って贈る防災ギフトの普及は、その推進に一役買う存在となるはずだ。
伝統とモダンと革新の商品見本市「第6回京都インターナショナル・ギフト・ショー2025」が3月12日(水)・13日(木)の2日間、京都市勧業館みやこめっせの3階・1階にて開催された。
今回の京都ショーには団体や海外からの出展を含む約290社の多彩な企業・クリエイターが出展した。会期終了後の翌日となる3月14日㈮には出展社の工房・ショールームを公開する「オープンファクトリーデイ」を実施。また同イベントに参加する出展社の一部をツアー形式で巡る京都ギフトショー公式の「クラフトツアー」も催行された。